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医療保険はいらない?必要かどうかを判断できるように徹底検証してみた

医療保険が必要かどうかに悩む女性

皆さんは医療保険はいらないと思いますか?それとも必要だと思いますか?

多くの皆さんはネット上で、医療保険不要論を目にしているのではないでしょうか。そこで今回は「医療保険は本当にいらないのか?」を徹底的に検証してみました。

 

結論を先にお伝えすると、医療保険がいるかいらないかは、個人個人で判断して、納得する方を選ぶことが大切です。

この記事を読んで、その判断材料の一部としてください。

目次


  1. 医療保険がいらないと考える人の3つの理由
  2. 医療保険はいると考える人の2つの理由
  3. 自由診療という選択肢
  4. 民間の医療保険がいるか、いらないかは、人それぞれ!

医療保険がいらないと考える人の3つの理由

3つのポイントを指し示す女性

まずは、医療保険がいらないと考えている人の、3つの理由を掘り下げていきましょう。

理由1.現役世代は3割負担で医療が受けられる

日本では、国民皆保険制度が導入されています。
したがって、全ての人が健康保険に加入していて、病気やケガで医療機関にかかった際、決められた負担割合の医療費を支払えばいいことになっています。

この負担割合は、現役世代の人は3割です。また、70歳~75歳未満の人の負担割合は2割*1、75歳以上の人の負担割合は1割*1、6歳未満の人の負担割合は2割となっています。
*1収入や住んでいる自治体によって異なる場合があります。ただし、現役並み所得者は3割となります。

つまり、現役世代の場合、実際の医療費が1万円かかったとしても、自己負担額は3,000円で済みます。10万円の場合は3万円、100万円かかっても30万円*2支払えばいいのです。
*2高額療養費制度により更に自己負担額が少なくなります。

この様に、実際にかかった費用よりも少ない負担で治療が受けられるため、「わざわざ自分で民間の医療保険に加入しなくてもいい」というのが医療保険はいらないという人達の考えです。

理由2.高額療養費制度で自己負担の上限額は決まっている

健康保険には、高額療養費制度という仕組みがあります。
高額療養費制度とは、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が、後で払い戻される制度です。
現役世代の自己負担限度額は次の様になっています。

高額療養費制度70歳未満の人の区分

また、多数該当という制度もあり、過去12か月以内に3回以上自己負担限度額に達した場合、4回目以降は多数該当となり、自己負担限度額がさらに引き下げられます。
自己負担額の基準は次のルールがあります。

  • 医療機関ごとに計算します。同じ医療機関であっても、医科入院、医科外来、歯科入院、歯科外来に分けて計算します。
  • 医療機関から交付された処方せんにより調剤薬局で調剤を受けた場合は、薬局で支払った自己負担額を処方せんを交付した医療機関に含めて計算します。

高額療養費制度を利用すると実際の自己負担額は次の様になります。
例えば標準報酬月額が30万円の人が入院して150万円*3の総医療費がかかったとします。
*3健康保険適用前の総医療費です。

この場合、上記自己負担限度額の計算例に当てはめると、
80,100円+(1,500,000円-267,000円)×1%=92,430円となります。

現役世代の自己負担割合は3割ですので、かかった医療費150万円の3割は45万円ということになり、本来は45万円を自己負担するはずです。しかし、高額療養費制度を利用することで92,430円支払えばよくなるのです。

この様に、高額療養費制度を利用することで、医療費がどれだけ高額になったとしても「自己負担額の上限が決まっているため、わざわざ自分で民間の医療保険に加入しなくてもいい」というのが医療保険はいらないという人達の考えです。

※ 計算は概算であり計算方法の概要を示しています。

理由3.入院日数が低下している

多くの疾患に関して、入院日数が年々低下傾向にあります。
この理由は、「医療の進歩」と「DPC制度導入」によるものだと推測されます。

在院日数の推移

※このグラフは厚生労働省の「病院統計(全国編)」より集計しています。厚生労働省の表記に倣って、「在院日数」と記載しておりますが、「入院日数」と同義です。

「医療の進歩」について考えてみると、手術の術式から治療薬まで、時代が進むごとによりよい治療に変わってきています。
例えば、がん治療においては、外科手術から身体に負担の少ない、放射線治療等に移ってきています。身体に負担が少なければ、入院日数を減らし通院で治療していくことも可能です。

また、「DPC制度導入」も入院日数の低下に影響しています。
DPC制度とは、傷病名、病状、手術、処置、検査などにより、患者の入院の治療内容を分類し、その診断群分類ごとに医療費を計算する方法です。
要するに、同じ分類の病気であれば投薬や検査の量に関わらず、入院費の一部が定額になるということです。

このDPC制度では、同じ分類の病気ごとに入院期間の目安が定められていて、その期間を超えて入院すると診療報酬が安くなるように設定されています。
そうすることで、できるだけ適切なタイミングでの退院を促し、新たな患者を受け入れる機会を作っています。病院側も、入院が長引くと経営上のデメリットにもなるため、早期治療と早期退院に積極的に取り組むようになります。

このような理由で、入院日数が低下していることから、民間の医療保険に加入していても、入院日数に応じて支払われる入院給付金等は、以前ほど給付額を受け取ることが出来なくなっています。
そのため、「入院日数に比例して支払われるような、民間の医療保険には加入しなくてもいい」というのが医療保険はいらないという人達の考えです。

医療保険はいると考える人の2つの理由

2つのポイントを指し示す男性

それでは次に、医療保険はいると考える人の2つの理由を掘り下げていきましょう。

理由1.入院時のQOL*4の向上のため

現役世代であれば、実際にかかった費用の3割を自己負担すればよく、さらには高額療養費制度を利用することで自己負担額はかなり抑えられるというのは、ここまで確認してきました。
しかし、高額療養費制度の対象にならない費用もあります。それが例えば次の費用です。

高額療養費制度の対象外費用(例)

上記は一例ですが、このように高額療養費制度の対象とならない費用も多くあります。
中でも、差額ベッド代という言葉は良く聞くのではないでしょうか。
医療保険はいらないと言う人の頭の中には「差額ベッド代は贅沢だから大部屋に入院すれば問題ない」という考えがあるようです。確かにそうかもしれません。

一方で、入院中は不自由な生活を送ることを余儀なくされます。そんな中、他人とカーテンだけで仕切られた大部屋で生活することは、更なるストレスを感じてしまう人も多いのではないでしょうか。
更に、差額ベッド代というのは個室を希望した時だけにかかるものと思われがちですが、大きな病院等では、4人部屋でも差額ベッド代がかかることがあります。大部屋で窓側のベッドを希望した時にかかることもあるようです。

このように、公的医療保険の対象外となる費用は多くあり、意外とたくさんかかることがあります。
ただでさえ体が辛い中で、お金の心配までしなくていい様に、民間の医療保険に加入して備えておくことも必要なのかもしれません。

*4QOLとは「Quality Of Life」の略称であり、日本語では「生命や生活の質」と訳されます。一般的に入院している間の心地よい生活が治療にも良い結果をもたらすと言われています。

理由2.最善の治療を見つけるまでに時間とお金がかかることもある

体調が悪くなって病院に行ったけれども、原因がハッキリと分からなかった経験はありませんか?
命に関わる病気でなければそこまで問題ないかもしれませんが、時には難病の場合もあります。これだけ医療が進歩していても難病の数はまだまだ多く、厚生労働省が出している難病認定の数は333疾患(2023年時点)にのぼります。

診断が確定するまでに多くの医療機関にかかり、検査や入院をすることもあります。診断が確定するまでお金の心配をすることが無い様、民間の医療保険に加入して備えておくことも必要なのかもしれません。

自由診療という選択肢

選択肢を示す道しるべ

自由診療という言葉を聞いたことはありますか?
よく聞く言葉に、「先進医療」というものがありますが、自由診療と先進医療は似て非なるものです。そこで自由診療について掘り下げていきましょう。

セカンドオピニオンは全額自己負担

セカンドオピニオンとは、自分が納得できる治療を選択するために、担当医ではない別の医師に第二の意見を求めることです。担当医に不満がなくても、大きな治療をする際には別の医師の意見も聞いてみたい人が多いのではないでしょうか。

このセカンドオピニオンは、今後も現在の担当医のもとで治療を受けることを前提に利用するもので、セカンドオピニオン=担当医を変えることではありません。
セカンドオピニオンは、原則として健康保険は使用できず、全額自己負担となります。面談は30分から1時間程度で、費用は1万円~3万円くらいが多い様です。

自由診療という選択肢をもつ重要性

自由診療とは、厚生労働省が承認していない治療や薬を使う診療のことで、治療費は全額自己負担となります。公的健康保険制度が適用となる診療と、この自由診療を併用すると、本来公的健康保険制度が適用となる診療までもが、原則全額自己負担となってしまいます。

例えばがんに罹患して、標準治療では効果が認められない場合、日本ではまだ承認されていなくても、海外で高い効果が認められている抗がん剤などを使用したいと考えるかもしれません。
標準治療に加えて、自由診療も選択肢に加えることで最適な治療を受けるための可能性が広がるのです。

しかし、お金が支払えなくてその治療を断念せざるを得ない、そんなことは避けたいものです。民間の医療保険に入っておくことで、この様な事態を避けられるかもしれないのです。

民間の医療保険がいるか、いらないかは、人それぞれ!

いる・いらない

今回は、民間の医療保険がいらない理由と、いる理由をそれぞれ掘り下げていきました。
民間の医療保険がいるかいらないかは、人それぞれの考え方に基づきます。正確な情報を知り、その情報を基に、民間の医療保険がいるかいらないかを考えてみてはいかがでしょうか。

民間の医療保険がいるかいらないか、自分で判断に困った場合は、ソナミラのコンシェルジュに相談してみてください。相談は何度でも無料です。
オンラインで相談をすることもできるので、気が向いた時に好きな場所で相談してみてください。

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