マネー更新日：2025年06月14日 / 公開日：2025年06月14日 / 目安時間9分

30代の生命保険、選び方とおすすめプランを解説！平均的な保険料は？

30代になると、結婚や出産、住宅購入などライフイベントが多くなり、将来への備えを考え始める人が増えてきます。その中で生命保険への加入を検討する人も多いのではないでしょうか。

30代は生命保険の加入率が高まる年代で、早期に加入すれば保険料を抑えられるメリットもあります。ただ、保険の種類や選び方が分からず迷う人も多いでしょう。

そこでこの記事では、なぜ30代に生命保険が重要なのかを解説し、選び方のポイントやライフスタイルに応じた適切なプランを詳しく紹介します。平均的な保険料を知っておくことは、保険選びにも役立つはずです。是非最後までご覧ください。

30代の保険選びで押さえるべきポイント

30代女性のキャリアと家庭生活

20代は自己成長を重視し、試行錯誤しながら社会に適応する時期ですが、30代になると仕事や家庭においてより大きな責任を担うようになります。特に現代は、キャリアや家庭の在り方が多様化し、従来の価値観にとらわれない生き方を模索する傾向が強くなっています。

したがって、保険を選ぶ際は標準的なライフプランにおける保険設計を明確に理解しつつ、自分のライフスタイルに一致しているのかを検証していくことが大切です。30代の人が迎える現実を整理しながら、生命保険加入のポイントをみていきましょう。

30代は保険加入のタイミングとして適切？

結論から言えば、30代は保険加入するタイミングとして適しています。その理由は3つあります。

理由1. 健康体で保険料が安いから

生命保険は誰もが必ず加入できるとは限りません。保険に加入する際には、健康告知や健康診断を行って、健康リスクがないかを確認することになります。

その際、もし健康体ではなかった場合は「特別条件」という条件付きの契約になることがあります。特別条件とは、被保険者（保障の対象）の健康状態や過去の病歴等により保険会社が契約に付ける条件のことをいいます。

特別条件には、保険料の割増（保険料が割り増しになる）や保険金や給付金の削減（契約から一定期間は保険金や給付金が削減されて支払われる）など様々な条件があります。これは、リスクの大きさに合わせて保険料を負担する観点から、どうしても必要な仕組みです。

この点で見ると、30代は健康状態が良好な場合が多く、良い条件で保険契約がしやすいといえます。加齢による健康リスクが上昇する前に契約することで、長期的にみれば保険料を抑えることにつながります。

理由2. ライフイベントが多いから

30代は結婚・子育て・住宅購入などのイベントが多く、責任が重くなる年代です。万が一の際に家族の生活費や子どもの教育費を確保するため、保障設計の必要性が高まります。

理由3. 将来の選択肢を広げる資産形成になるから

生命保険は万が一のために加入するものですが、保険種類によっては蓄えになるものもあります。例えば、終身保険や養老保険は貯蓄性も兼ねた保険です。貯蓄性のある保険は、加入年齢が若いほど長期間運用をすることができ、解約返戻金もふえやすくなります。したがって、老後資金準備など、計画的な資産づくりに役立ちます。

ライフステージの変化（結婚・出産・住宅購入）

30代はライフイベントが多いと説明しましたが、どのようなイベントがあるのでしょうか。30代で起こり得る代表的なイベントと、保険の考え方について解説します。

結婚

挙式する女性

30代は家族構成が大きく変わる年代です。その変化の一つが結婚です。内閣府の男女共同参画白書によると、25歳と35歳では「未婚の割合」が次のように大きく変化していきます。

【男性】25歳と35歳の家族構成の変化

25歳時点：未婚の割合　76.0%
35歳時点：未婚の割合　41.4%

【女性】25歳と35歳の家族構成の変化

25歳時点：未婚の割合　71.5%
35歳時点：未婚の割合　25.8%

また、こども家庭庁によると、2022年時点の平均初婚年齢は妻が29.7歳、夫が31.1歳となっているので、30歳前後で家族構成が大きく変化していることが分かります。

共働きが増えたため、以前のように世帯主が男性となり、男性に大きな保障額を用意する必要性は薄れています。一方で、家計を夫婦で支えることになったため、夫婦それぞれで、ある程度の保障額の保険に個人で加入するケースが増えています。

出産

妊娠している女性

30代で起こり得るもうひとつのイベントは出産です。厚生労働省「人口動態統計」をみると、1975年から第一子の出産年齢は少しずつ高齢に移ってきました。

第一子誕生時の父母の平均年齢の推移

2023年のデータでは、母親31歳、父親33歳という統計になっています。結婚の平均年齢と第一子を出産するまでの平均年齢差は2年程度ということが分かります。2年程度ですから、結婚した際に子どもを持つことを計画しているのであれば、そのことを見込んで保険設計を行う方が安心だという考え方もあるでしょう。

子どもを持つかどうかが分からない家庭では、今後を見据えて貯蓄だけはしっかりと行っておいた方が良いと考えられます。というのも、第一子出産時の母親の平均年齢は徐々に上がってきており、高齢出産が増えているからです。

結婚当初は子どもが欲しいと思っていなくとも、後で不妊治療をしながら出産を目指すことも考えられます。特に2022 年4月より不妊治療に保険適用が開始されたため、40歳を超えても出産に挑戦する人が増えています。実際、2022 年の不妊治療実績件数は543,630件となっており、前年の518,646件から2万5千件近く伸びています。

子どもの有無にかかわらず、コツコツと資金を貯めておけば、将来的に不妊治療の費用にも使えるケースもあるでしょう。もちろん、この後説明する住宅購入のための頭金にもなります。

住宅購入

自宅の設計をする夫婦

住宅の購入も30代で起こり得るイベントです。一次取得の住宅購入者の平均年齢は、分譲戸建住宅で36.6歳、マンション等の集合住宅で39.9歳となっています。いずれも30代後半で検討を始めているケースが多いようです。

住宅を購入する場合は、金融機関で住宅ローンを組む人が多いでしょう。住宅ローンは数千万円という単位のお金の借入であるため、返済中に万が一のことがあったらと不安になる人もいることでしょう。

そこで多くの人は団体信用生命保険に加入しています。団体信用生命保険は、住宅ローンの契約者が亡くなったときなどに、ローンの返済を残さずに家族を守るための保険であり、大きな安心材料の1つとなります。

共働きであっても、どちらかにもしものことがあれば収入が減り、生活が厳しくなることもあるでしょう。住宅を購入した人は、このような万が一のことがあった際、パートナーの住む場所を確保できていることになります。

万が一のことが発生した場合、遺された家族が生活していくために必要なお金を必要保障額と言いますが、先に説明した「結婚」「出産」と異なり、「住宅購入」は必要保障額を下げる見直しができるイベントだと言えるでしょう。

30代の保険加入率と現状

ここでは、30代の生命保険加入状況という観点から生活設計やリスク管理を考えていきます。公益財団法人生命保険文化センターの「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」によれば、生命保険（個人年金保険を含む）の30代の加入率（全生保）は以下のようになっています。

男性：81.5％
女性：85.8％

男女ともに、40代・50代・60代に次いで4番目に高い加入率です。これらの数値からも、30代の人の多くが生命保険に加入し、その後継続していることが分かります。30代はまさに保険加入の入り口の年齢といえるのです。それでも保険に加入していない人にはどのような特徴があるのでしょうか。

NTTデータ経営研究所の「“保険視点”でのZ世代×デジタル戦略の有効性調査」によれば、30代の保険未加入者のうち、「加入するきっかけがないだけで特に理由はない」と回答した割合は33.0％でした。つまり、きっかけがあれば加入する潜在ニーズのある人を含めると、30代の保険加入率はもっと高くなるでしょう。

一方、30代の保険加入者の31.8％が「保険会社の公式サイトからWebで申し込んだ」と回答しており、デジタルチャネルを活用する傾向が見られます。デジタルネイティブ世代として、オンラインでの情報収集や契約手続きを積極的に活用するようにしましょう。

▶【関連記事】30代の生命保険金の平均額はどのくらい？保険料の目安をご紹介

30代の生命保険の選び方（失敗しないためのポイントとは）

選択イメージ

30代の保険選びは、標準的なライフスタイルを理解した上で、自分のライフスタイルとの違いを理解することが大事だということを説明してきました。では、ライフスタイルごとに、何に重点を置いて保険を選べばいいのでしょうか。

ライフスタイル別の選び方

それでは、ライフスタイル別の保険選びを独身、既婚（子どもなし）、既婚（子どもあり）に分けて解説していきましょう。

独身

独身の人は、自分の裁量で自由にお金が使えます。その結果、自由に使えるだけに将来設計ができず、貯蓄に回すお金が減ってしまうケースがあります。

結婚すると、生活費や教育費でお金がかかることを考えると、独身の時こそ老後資金準備を行う格好の時期でもあります。早く結婚し、早く子どもが生まれると、子どもが巣立つ時期も早くなるため、定年を迎え退職するまでに老後資金を準備するための時間が残ります。

例えば、30歳で子どもが生まれた場合、子どもが社会人となるのは22年後の親が52歳になったときです。65歳が定年の会社であった場合、52歳から65歳までの13年間、老後に向けた資金準備ができます。しかし、40歳で子どもが生まれると、同じく子どもが手を離れるのは62歳ということになるため、定年退職まで3年間の猶予しかなくなります。「公的年金だけでは不足する」と、このときに気づいても遅いのです。

また、独身時代は、老後資金と合わせ、死亡保障もある程度用意する方が安心です。独身の人に万が一のことがあった場合は、両親が死後の整理資金（葬儀・墓・遺品整理の費用）などを負担することになります。そのお金は両親にとって、とても悲しい支出になります。ですから、大きな保障でなくともよいので死亡保険金が付いていると、両親の経済的な負担も減らすことができます。

このことから、独身時代は終身保険や養老保険をベースとして、貯蓄しながら保障も確保できる仕組みがマッチするのではないでしょうか。

▶【関連記事】30代独身女性にふさわしい保険は？加入状況や選ぶときの注意点

既婚（子どもなし）

データでご紹介した通り、結婚してから子どもが生まれるまでには平均2年あります。この期間、夫婦ともに仕事を続けるケースが多く、生活にゆとりも出ます。一見すると、夫婦が共に働いていることから、どちらかに万が一のことがあっても経済的なダメージは少ないように感じるかもしれません。

しかしながら、夫婦のどちらかが大きな病気に罹ったり、ケガを負ってしまうと、看護するもうひとりの経済力を奪う可能性があります。そのときに、支え合うのが夫婦です。

夫婦がお互いに迷惑をかけないようにするために、死亡保険金が最低限準備できる保険や、要介護状態となった場合に支払われる介護保険などを考えましょう。「介護保険なんてまだ早い！」と考えている人は圧倒的に多いと思いますが、生命保険文化センター「2022（令和４）年度生活保障に関する調査」によると、介護保険・介護特約の加入率（性・年齢別）では、30代の男性が多くなっています。

女性においても50代、40代に次いで高くなっており、ニーズが高いことがうかがえます。人生が長くなっていることや公的介護保険制度への期待が下がってきていることも原因と考えられるでしょう。

既婚（子どもあり）

子どものいる家庭では、まずは「子どもの教育資金をどう捻出し、積み立てていくのか？」が大きな課題です。私立大学に進学させようとした場合、18歳までに約400万円の資金が必要となります。18年間で準備しようとすると毎月1万8,519円の積立を継続して行う必要があります。

この資金を預金で準備していく場合、世帯主に万が一のことがあると、教育資金の積立は途中で止まってしまうことになります。

このような事態に備えて、世帯主に万が一のことがあった際の育英資金もセットとなっている学資保険などが選択肢として加わります。

特に専業主婦の家庭や子供のいるご家庭では、事故や不慮の出来事で世帯主が亡くなった場合、遺族年金や障害年金など遺族への支援に加え、患者の医療費など公的保障ではカバーしきれない部分を民間保険で備える必要があります。

子どもの教育資金について詳しく知りたい人はこちらも参考にしてください。
▶【関連記事】子どもの教育費の平均は？学資保険やNISAを活用し将来に備える

保障額の目安と平均的な保険料

まずは30代が加入している保障額（普通死亡保険金額）の大きさを見てみましょう。
世帯主が30代である保険の普通死亡保険金額は平均で以下のようになっています。

30～34歳：2,526万円
35～39歳：2,450万円

すべての年代と比較して、 30代前半が最も保険金額が大きくなっています。これは、逸失収入が最も大きくなる年代だからです。逸失収入とは、万が一のことがあった際、本来その後に働いて得られたであろう総収入のことです。

次に、保険料をみていきます。30代の年間払込保険料（性・年齢別）をみると、

男性：年額19.9万円（月額約1万6,583円）
女性：年額14.0万円（月額約1万1,666円）

となっており、40代～60代と比べると安い保険料になっています。

つまり、ほかの年代より高い死亡保険金額を安い保険料で準備しているということになります。若いうちに保険の契約をすると保険料が安くなることがひとつの理由ですが、掛け捨ての割合が大きくなっている可能性もあります。

掛け捨て型と貯蓄型の保険の違いについては次の記事も参考にしてください。
▶【関連記事】生命保険の掛け捨て型と貯蓄型の違いは？どっちが良いかを徹底比較

保険選びで迷ったときのチェックリスト

ここまで案内してきた内容を踏まえ、自分のライフプランにマッチした保険を選ぶためのチェックリストを作成しました。これから保険加入を考えている人は、5つあるチェックポイントをひとつひとつ考えてみてください。

必要保障額の確認
現在の収入や家族構成（配偶者や子どもがいるか）を考慮し、万が一の際に必要となる保障額を計算してみましょう。必要保障額を計算する方法としては、死亡後に必要な生活費や教育費から公的保障を差し引いた金額をベースに考えるのが一般的です。
その際、住宅ローンや教育費、老後資金や介護費用など、将来の支出や出費を考慮します。
保険の種類の選定
万が一の際の死亡保険金や、病気に罹患した際の給付金を重視し、少ない保険料で備えるのであれば定期保険を選びます。定期保険は保険料が安いため、家計を圧迫させずに必要な保障額を準備できます。

一方で、老後資金や介護保障も含め、一生涯の保障を求めるならば終身保険を候補にして選択します。終身保険は保険料が高くなりますが、貯蓄性があるため老後資金としても役立ちます。ただ、円建ての終身保険にするのか、外貨建てや変額の終身保険にするかは、保険・金融のプロに聞いて納得して決めるようにしましょう。

日本の金利はまだまだ低い状態です。今後、景気回復と共に金利が上昇することも考えられます。円建ての現在の外貨建てと比べて低い予定利率で加入するよりも、景気変動にも対応しやすい変額保険の方が若い人においては有効だという見方もあります。
医療・就業不能の備え
万が一の死亡保障に加え、病気やケガで入院した際の治療費や働けなくなったときの収入保障を検討します。そのため、医療保険や就業不能保険の検討も欠かせません。 30代では大きな病気に罹患するケースは少ないですが、がん（悪性新生物）や難病等は若年層でも罹り得る病気です。

公的な社会保険制度には、健康保険制度などがありますが、財源の不足により利用者の負担が増えていく傾向があります。もし、健康保険制度の自己負担割合が上昇したり、高額療養費制度の自己負担上限額が上げられてしまった場合、これまでと同じ医療を受けることは現実的には無理になってしまいます。

企業に勤める会社員であれば、傷病手当金などの制度もありますが、カバーしきれない部分もあります。疾病や障害によっては、長期療養する期間が増加することも考えられ、手厚く備えることが求められています。

特に自営業の人は、病気に罹患した際や就業不能に陥った場合の公的保障が少ない傾向がありますので、その点はプラスで考えておきましょう。

そこで、医療保険やがん保険の加入も検討しておきたいところです。30代女性は妊娠や女性特有の病気、乳がんのリスクもあるため、早めに備えておくことで安心感が得られます。手術や入院にかかる医療費が高額になった場合でも、民間の保険で補うことで家計への影響を抑えられます。

▶【関連記事】医療保険に入らないと後悔する？加入率やリスク、加入すべき人の特徴
生活スタイルにおける保険料負担
生命保険は、長期的に支払える保険料であることが大切です。家計の負担にならない範囲で検討しましょう。その際、あくまで目安ですが、30代の平均的な保険料である1万1,000円～1万7,000円位をひとつのベンチマークにしてみましょう。

ただし、貯蓄性の保険は掛け捨てより保険料が高くなります。仮に3万円の保険料であっても貯蓄と併用して考えるならば、決して高い保険ではありません。保険料は選ぶ保険商品によっても異なることを理解して、検討しましょう。安ければよいというわけではないのです。
保障の見直しや解約の自由度
保険は一度加入したら終わりではなく、ライフイベントに応じて見直すことが重要です。保障内容は長期に渡るため、新たな金融商品を検討する前に、定期的に保険の更新日や家族構成などの変化を確認し、意識的に内容をチェックしましょう。

30代は様々なライフイベントが起こる年代です。その都度、柔軟に見直しができることが理想です。その点を踏まえて、保険契約することも大切です。例えば、貯蓄型の保険には低解約返戻金型保険という保険種類があり、通常の保険よりも保険料を安く抑えられる点で人気があります。

収入の減少による家計の収支バランスの変化や家族構成の変化に応じて、保障内容を希望に沿ったものへ見直すことも可能です。

しかし、途中解約した際の解約返戻金が、通常の保険よりも低く設定されているため、解約返戻金をもとにした保障見直しには向いていません。このように保険商品によって自由度は変わります。今後のライフプランに変更があると予想される場合は、イベントを予想して加入を検討するようにしましょう。
以上のチェックポイントをもとに、自分に合った保険を検討していくことが重要です。

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具体的なおすすめプラン

スマホを片手におススメする女性

それでは、具体的な解決策として、どのような手段があるのかを見ていきましょう。
ライフスタイルや価値観によって、ベストな保険が変わってくるため、一概におすすめすることはできません。しかし、すべての30代にとって、一部を終身保険にしておくことは、老後への安心感につながります。また途中で資金が必要となった際の緊急予備資金にもなります。

死亡保障を重視するのであれば、必要保障額の一部を終身保険（100～200万円程度）として、残りを定期保険で準備する。
老後資金などの貯蓄を重視するのであれば、必要な保障額をできる限り終身保険（500～1,000万円程度）で準備する。

といったように、終身保険の保険金額を変えることで保険料を調整していきましょう。

終身保険を選択する際は、円建てよりも外貨建てや変額保険の方が一般的に予定利率も高くなっています。また、保険料が株式や債券で運用される変額保険は、運用実績がよければ、基本保険金額を上回る保険金を受け取ることができる保険です。長く保険料を支払うことでリスクを低減させられることから考えると、外貨建て終身保険や変額終身保険は30代の人の有力な選択肢になるでしょう。

▶【関連記事】ドル建て終身保険、円安時に解約するべき？円高時の影響も解説します

生命保険を選ぶ際のよくある質問

FAQイメージ

30代で生命保険を考えている人から良く出る質問をまとめました。ここまでの解説と重複するところもありますが、参考にしてください。疑問を解消することができるはずです。

Q1. どの生命保険を選ぶべき？

保険選びでは、自分の加入目的やライフスタイル、生活の環境に合わせて、定期保険と終身保険を使い分けることが大切です。例えば、独身で扶養家族がいない人にとっては大きな保障は不要で、少なくてもよいケースもあります。高い保険料を支払うことが難しい場合は掛け捨て型、老後の資金等にも使えることを見据えて準備していきたいのであれば貯蓄型が合っています。また、貯蓄型の保険の中でも、外貨建て保険や変額保険は保険料を長く支払っていくことで、為替リスクや価格変動リスクを分散していくことができます。

資産運用に不慣れな人であっても、比較的取り組みやすい保険ですので、資産運用にも興味がある方は選択肢に入れてみましょう。

Q2. 保険料を安く抑えるコツは？

先述した通り、保険料は貯蓄型の保険が高く、掛け捨て型の保険は安くなります。30代は普段の生活にもお金がかかる時期ですから、少しでも保険料を下げたい場合は、掛け捨ての保険をうまく活用しましょう。

また、外貨建て保険や変額保険を活用し、予定利率が高いものを選べば、少ない保険料でより大きな保障額を確保できる可能性もあります。ただし、外貨建て保険や変額保険は為替や運用状況によって期待できる解約返戻金が下がってしまうこともあります。これらの保険商品を購入する場合は保険・金融のプロのアドバイスを聞いてからにしましょう。

Q3. 保険相談はどこへすれば良い？

保険相談は、銀行等の金融機関、生命保険会社の保険外交員、ファイナンシャルプランナー、保険代理店などへ相談をすることができます。

銀行等の金融機関はご自身の住んでいる町の店舗で説明を受けられますし、預貯金や投資信託と合わせて相談できるところが強みです。

生命保険会社の保険外交員は、まさに生命保険のプロです。様々なケーススタディーからベストな保険プランをチョイスしてくれます。

ファイナンシャルプランナーからのアドバイスはFP事務所で受けることができます。金融や家計における専門家ですので生命保険だけでなく税金のことなども合わせて質問ができます。

保険代理店は複数の生命保険会社の商品を扱っているところが強みです。横並びで比較して保険商品を選べること、保険のプロから話が聞けることも魅力です。利用する際のポイントとしては、「オンライン相談する機能を備えているか」を重視しましょう。オンライン相談であれば、いつでもどこでもパソコンやスマートフォンを使って、保険の相談ができます。

対面で会って話をするよりも、言いづらいことを伝えられるという利点があります。例えば、提案された保険プランが気に入らない場合は、断ることもできるでしょう。デジタルネイティブ世代である30代は、積極的に活用してみてはいかがでしょうか。

最近では、保険サービスの比較一覧や、ライフプラン設計のサポートが受けられるサイトも充実しています。保険の知識がない方でも、関連情報を調べながら気軽に相談を始めることができます。