日本の国際的な学力は何位くらい？国際学習到達度テストPISAとは？

PISAとは？

PISAとは国際的な学力調査の一種です。PISAの調査内容や世界での影響力について解説します。

PISAとは何か？

PISAとは、Programme for International Student Assessmentの略称で、国際機関のOECD（経済協力開発機構）が主体で行っている学力調査です。
15歳（日本では高校1年生）を対象に3年に1度行われるため、全ての子どもがPISAを経験するわけではありません。
PISAでは、読解リテラシー・数学的リテラシー・科学的リテラシーの3分野が調査されます。

PISAの歴史と影響力

PISAは2000年に初めて調査が行われ、32か国で約26万5千人の子どもが参加しました。日本は2000年当初から毎回参加しています。
参加国は年々増加しており、2018年には79か国の地域が参加しています。また、出題方法や内容も時代に合わせて変化しており、現在ではコンピューターを使用して調査が行われています。

PISAの学力調査結果

PISAの学力調査結果は分野ごとに順位が公開されます。近年の日本の国際的な位置づけについてご紹介します。

2015年、2018年のPISA結果とランキング

2015年と2018年のPISA調査の結果を以下の表にまとめました。

日本は、数学的リテラシーと科学的リテラシーを得意分野としている一方で、読解力リテラシーは他の2つの分野より苦手としていることが分かります。

日本のPISAランキング推移と国際的な位置づけ

日本のPISAランキングは数学的リテラシー・科学的リテラシーが安定して上位であることに対し、読解力リテラシーは順位にばらつきがあります。
PISA開始当初はOECDを中心に実施されていましたが、近年ではOECD非加盟国の参加が増加傾向です。特に近年は、中国、シンガポール等のOECD非加盟国のアジア圏が上位を占めています。

次回は2022年。結果は2023年12月発表

2000年から3年ごとに行われるため、本来なら第7回調査は2021年の実施予定でした。
しかし、コロナの影響で実施が1年遅れ、2022年の実施となりました。そのため、結果公表は2023年12月に予定されています。また、第7回の延期に伴い第8回の実施は2025年です。

日本の学力テストとPISAの関係

PISAの学力調査結果は日本の学習にどのように活かされているのでしょうか。PISAと日本の教育についての関係性と、PISA以外の学力テストについて解説します。

国際学力調査「PISA」と「TIMSS」の違いと関連性

PISA以外の学力調査としてTIMSSがあります。TIMSSはThird International Mathematics and Science Studyの略称で、算数・数学と理科の理解度を世界規模で測定する調査です。
この調査はIEAにより1964年から開始されたため、PISAより長い歴史があります。
1995年からは4年ごとに実施されており、日本では小学4年生と、中学2年生が受けています。

PISAは身につけた知識や技能をどれだけ活用できるか、特定教科の知識に限らず総合的な資質・能力が試される調査です。一方、TIMSSは学校の理数科目の理解度や学習到達度を測る調査です。
PISAやTIMSSのような国際学力調査の結果は、学習指導要領に反映されます。

国際的に必要な学力を付ければ世界で活躍できる

日本の学力テストの結果は、OECD平均より大きく上回っているため高いレベルにあることが分かります。

PISAでは基本的3分野の調査に加えて、革新分野として2015年には協同問題解決能力、2018年にはグローバル・コンピテンス調査がおこなわれました。
ところが、日本は2018年のグローバル・コンピテンス調査には不参加でした。出題される問題が、国際紛争や移民などデリケートな内容を含んでいるため、子ども達への影響を懸念しての判断だったようです。

しかし、グローバル・コンピテンス能力は今後ますます重きを置かれる能力となり、日本でも文部科学省によって重要性が認められています。
そのため、世界で活躍できる子どもを育てるには、学校だけではなく、家庭での自主的な学習や思考力の育成のための教育に投資していくことが必要です。

PISA型の学力を向上させるためにどんな教育がいいのか？

PISAでの調査結果を向上させるためにはどのような学習が効果的でしょうか。学校教育や塾の活用方法とそれに伴う教育資金について解説します。

学校教育や塾で学力をあげることはできる？

学校教育だけでも学力をあげることは可能です。
しかし、より高い能力育成のためには家庭での学習が必要で、手段の1つとして塾の活用があります。
学校で学習した基礎内容の応用や、苦手分野の集中的な学習を行うことで、理解度を深められ、学力向上につながります。

教育資金の準備はできている？

2021年の文部科学省の調査によると、幼稚園〜大学まで全て国公立で約819万円、全て私立で約2,237万円の教育資金が必要であることが分かりました。
教育にかかる費用は高額なため、先々の見通しを持ち、どのように貯蓄していくか考えることが重要です。
教育費については、こちらにも詳細な記述がありますので、気になる方は参考にしてみてください。

まとめ

日本は世界でも高水準の学習環境が整っており、国際学力調査の結果を受けて学習内容も変化しています。
国際学力調査の結果や学習指導要領は公開されているため、世界で活躍できる子どもを育てるためには、不足能力を家庭で補うことが必要です。

教育資金を十分確保し、学力向上のために投資することで、子どもの可能性は大きく広がるでしょう。